場外スキーで遭難相次ぐ 対策強化

雪に埋まったビーコンを探す野沢温泉村遭難対策協議会の隊員ら（１日、野沢温泉村で） 　未整備のスキー場外で雪上を滑るバックカントリースキーによる遭難が、長野県内で相次いでいる。外国人の遭難者も増える中、地元住民でつくる遭難対策協議会は技術を強化し、地元スキー場はスキーヤーへの啓発を続けている。（村上愛衣） 【表】ひと目でわかる…近年の主な雪崩事故 地元の山を熟知した村民が初動対応 　「１・０（メートル）、１・０、０・９……」。１日昼過ぎ、野沢温泉スキー場（野沢温泉村）のコース脇で、位置情報を発信する「ビーコン」を手にした野沢温泉村遭難対策協議会の隊員の声が響く。捜索用の「プローブ」と呼ばれる棒を雪面に２５センチ間隔で差し込み、雪に埋もれたビーコンを探す。県警山岳遭難救助隊が、村民で作る同協議会や岳北消防本部の救助隊員と合同で行った初の雪崩対応訓練。県警の指導を受けた１８人は雪崩に巻き込まれた人の捜索や遭難者を斜面から引き上げる方法を学んだ。 　村内で遭難者が出た場合には地元の山を熟知した同協議会が初動対応をすることが多い。内田博喜・副隊長は「近年、雪山遭難が増えている。安全を確保しながら、救助が必要な人を早く見つけたい」と話す。 警告には英語も併記 　県内の雪山では、バックカントリースキーによる遭難が後を絶たない。県警山岳安全対策課によると、バックカントリースキーによる遭難は２０２２年は２２人だったが、２３年は今月９日時点で既に１３人。そのうち９人が外国人だった。手つかずの自然の雪山を滑ることから、雪崩や遭難などの危険が伴う。スキー場のリフトなどで標高の高い地点まで移動し、場外に出るケースが目立つ。 　同スキー場では２１年冬から、「アクセスポイント」と呼ばれる警告を記載した扉を、場外に出る頂上付近の２か所に設けた。今年に入り場外との境界や立ち入り禁止を知らせる看板を設置した。いずれも英語も併記している。同スキー場を運営する「野沢温泉」の片桐幹雄社長は「管理区域外に行くことの善しあしは言えないが、冬山登山と同じだという意識を持つことが必要だ」と話す。 捜索救助に要する費用は当事者の負担 　同村では１０年、スキー場外で遭難した場合、捜索救助に要する費用は当事者の負担となる条例を施行。２００万円以上の負担を求めた事例もあったという。