「学歴フィルター」現場の実態

採用における学歴信仰や男女差別は消えていない 　コロナ禍以前、採用説明会では、会場となる場所を確保して申込者を何回かに分けて開催していた。その場合、事実上の第一次選考も兼ねる企業説明会の募集では、偏差値上位校の大学グループごとに申し込みサイトを優先的にオープンし、時間差を使って絞り込む手段を取る企業があり、こうしたやり口は“学歴フィルター”と呼ばれてきた。 【画像】学歴だけでなく、AO・推薦フィルターも（他3枚） 　筆者が以前取材した企業の担当者も、次のように話していた。 　「会場のスペースの関係もあり、当社の採用実績校など一定の大学と、そうでない大学に分けて開催しています」 　しかし、今はZoomなどのオンライン開催であれば多くの学生が参加できるはずだ。大学フィルターをかける必要はないと思っていたが、実はそうではなかった。　 　中堅物流会社の人事担当者は「Web説明会でも特定の大学に分けて開催しています。Web説明会でも学生の質問を受けたり、こちらから質問をすることもあります。当社の社員とグループ分けした学生との双方向の意見交換の場を設けているので、人数を限定せざるを得ません」と話す。 　2021年にマイナビが「大東亜以下」と題したメールを就活生に誤送信した問題で「学歴フィルター」ではないかとネット上で騒ぎになったことがある。実は今も大学フィルターによる選別は今も続いている。都内の私立大学のキャリアセンターの担当者もこのように明かす。 　「説明会に申し込むときに大学名を入力させる企業は多いです。学生からも複数の人気企業に申し込んでもすぐいっぱいになるという話をよく聞きますし、大学フィルターをかけている可能性は高いと思っています」 なくならない「学歴信仰」 　特定の大学群を採用活動で優先的に扱う大学フィルターの存在は、偏差値上位校から採用したいという“学歴信仰”が今も企業に根強いことを示している。企業の求人媒体の営業を担当している人材サービス会社の社員もこう話す。 　「採用に際しての学歴フィルターや男女差別はなくなったと言われることもありますが、採用現場ではそんなことはありません。企業の人事担当者から『ウチの営業部は女性はすぐ辞めるから男性を採用したい』とか『最低でもMARCH以上じゃないと即戦力にならないよ』といった要望を受けることも多いです。ただし、さすがにそうした要望に合わせた募集の掲載は禁止されています。結果として採用担当者が応募者の書類を見て、大学名などで判断しているので、応募者はどうして落とされたのか分からない、というブラックボックス化しているのが実態です」